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※1 2025年8月〜2026年8月 自社調査/n=145
※2 2025年8月〜2026年1月入会者/n=147

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この記事の監修者
「国内の銀行や証券会社で経験を積んできたけれど、外資系金融に移るには英語がどれくらい必要なのか分からない」
「投資銀行は英語ネイティブ並み、と聞いて応募をためらっている」
外資系の金融機関への転職を考えている方、このようにお悩みではないですか?
外資系金融の英語力については「投資銀行はTOEIC900点」「バックオフィスなら英語は不要」など、さまざまな情報があります。ですが、実際の求人でどの業態・部門がどれくらい英語を必須にしているのかを、数字で示した情報は多くありません。
本記事では、投資銀行・証券、資産運用、保険の外資系金融10社の日本の求人票293件(2026年10月30日時点)を集計し、英語が必須条件になっている割合を、会社別・業態別・部門別に比べます。
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※1 2025年8月〜2026年8月 自社調査/n=145
※2 2025年8月〜2026年1月入会者/n=147
外資系金融に移りたいけど、英語ネイティブの人たちと同じ土俵で戦える気がしない……
国内の金融機関で経験を積んだ方ほど、英語を理由に外資系への転職をためらうことがあります。
実際の求人票を集計すると、外資系金融の日本拠点が求めているのは「英語ネイティブ」ではなく、日本の顧客や当局と日本語でやり取りしながら、本社や海外拠点と英語で仕事ができる人でした。どの業態・部門でどれくらいの英語が求められるのかを知っておくと、応募先の選び方と準備の順番が決まります。
2026年10月30日時点で各社の採用サイトに掲載されていた日本勤務の求人をすべて集め、英語の記載を「必須条件」「歓迎条件のみ・その他」「記載なし」の3つに分けました。あわせて、求人票そのものが英語で書かれているかも数えています。
| 企業 | 業態 | 集計した求人 | 必須条件に英語 | 歓迎条件のみ・その他 | 英語の記載なし | 英語で書かれた求人票 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| ドイツ銀行 | 投資銀行・証券 | 24件 | 20件(83%) | 4件(17%) | 0件(0%) | 23件(96%) |
| JPモルガン | 投資銀行・証券 | 54件 | 36件(67%) | 7件(13%) | 11件(20%) | 54件(100%) |
| モルガン・スタンレー | 投資銀行・証券 | 39件 | 25件(64%) | 4件(10%) | 10件(26%) | 37件(95%) |
| シティ | 投資銀行・証券 | 46件 | 24件(52%) | 6件(13%) | 16件(35%) | 34件(74%) |
| ゴールドマン・サックス | 投資銀行・証券 | 22件 | 9件(41%) | 2件(9%) | 11件(50%) | 21件(95%) |
| インベスコ | 資産運用 | 13件 | 9件(69%) | 2件(15%) | 2件(15%) | 13件(100%) |
| ステート・ストリート | 資産管理・運用 | 25件 | 8件(32%) | 12件(48%) | 5件(20%) | 23件(92%) |
| ブラックロック | 資産運用 | 19件 | 3件(16%) | 13件(68%) | 3件(16%) | 19件(100%) |
| AIGグループ | 保険 | 20件 | 11件(55%) | 2件(10%) | 7件(35%) | 2件(10%) |
| マニュライフ | 保険 | 31件 | 13件(42%) | 16件(52%) | 2件(6%) | 17件(55%) |
※SpeakNow編集部が各社の採用サイトの日本勤務の求人を集計(2026年10月30日時点)。応募資格・必須要件の欄に英語の記載があれば「必須条件」、歓迎・尚可・望ましいの欄や文、または要件欄の外にだけ記載があれば「歓迎条件のみ・その他」としました。「英語で書かれた求人票」は、本文に日本語(ひらがな)を含まない求人を数えています。AIGグループはAIG損害保険などグループ各社の日本の求人を含みます。
10社の合計では54%が英語必須でした。SpeakNow編集部が同じ方法で集計した結果では、外資系メーカー5社が69%、GAFA4社が約52%、外資系の製薬・医療機器10社が44%、外資系IT企業6社が39%、外資系コンサル5社が20%で、外資系金融はGAFAに近い水準です。
外資系金融の求人で特徴的だったのは、293件中243件(83%)の求人票が英語だけで書かれていたことです。JPモルガン・ブラックロック・インベスコでは、日本勤務の求人がすべて英語で書かれていました。
英語で書かれた求人の中には、英語の条件を書かずに日本語力だけを条件にしている求人がありました。ゴールドマン・サックスの内部監査の求人では「Japanese language skills required.(日本語力が必須)」、リスク管理の求人では「Japanese language proficiency is a must, as the role involves regular and ad-hoc engagement with the Japanese regulators(日本の当局と定期的・随時にやり取りするため、日本語力が必須)」とあり、英語ができることを前提に、日本語を条件にしていると読み取れます。
ゴールドマン・サックスの英語の記載なしが50%と多いのは、こうした書き方のためです。「英語の記載なし」を「英語不要」と読まないよう注意しましょう。
業態ごとに比べると、英語必須の割合は投資銀行・証券が最も高く、資産運用や保険では「歓迎」として書く求人が多い結果でした。
| 業態 | 集計した求人 | 必須条件に英語 | 歓迎条件のみ・その他 | 英語で書かれた求人票 |
|---|---|---|---|---|
| 投資銀行・証券(5社) | 185件 | 114件(62%) | 23件(12%) | 169件(91%) |
| 資産運用・資産管理(3社) | 57件 | 20件(35%) | 27件(47%) | 55件(96%) |
| 保険(2社) | 51件 | 24件(47%) | 18件(35%) | 19件(37%) |
投資銀行・証券では、JPモルガンのコーポレートバンキングで「Fluent in Japanese and English both spoken and written(日本語と英語の両方で、話す・書くが流暢)」、ドイツ銀行のデリバティブ営業で「Fluency in Japanese and business level English(流暢な日本語とビジネスレベルの英語)」のように、日本の顧客対応と海外拠点との連携の両方を前提にした書き方が中心でした。
一方、JPモルガンの日本企業担当の投資銀行部門の求人では「Proficiency in business-level English is preferred, though not mandatory, with a strong willingness to learn and improve(ビジネスレベルの英語が望ましいが必須ではなく、学んで伸ばす意欲が重要)」と、英語を伸ばす意欲を重視する書き方もありました。
資産運用・資産管理の3社では、英語を「歓迎」とする求人が47%と多く見られました。ブラックロックの求人では「Fluency in Japanese; business-level English preferred(流暢な日本語。ビジネスレベルの英語が望ましい)」のように、日本語を必須、英語を歓迎とする書き方が目立ちます。ただし求人票は96%が英語で書かれており、読む力は前提です。
保険の2社では、日本語で書かれた求人票が中心でした。AIG損害保険のIT監査の求人では「日本語(ネイティブレベル)および英語(ビジネスレベル)の語学力を有すること。」とある一方、マニュライフのプロモーション担当では「英語は必須ではない」と書かれており、職種によって英語の扱いが分かれる業態です。
求人を部門名から分けて比べると、マーケッツとコーポレート部門で英語必須の割合が高く、運用・リサーチやテクノロジーでは低めでした。
| 部門(求人タイトルから編集部が分類) | 求人数 | 必須条件に英語 |
|---|---|---|
| マーケッツ(セールス・トレーディング) | 40件 | 28件(70%) |
| コーポレート(人事・財務・法務など) | 13件 | 9件(69%) |
| オペレーション・ミドルオフィス・顧客サービス | 42件 | 26件(62%) |
| 投資銀行(M&A・資本市場・カバレッジ) | 56件 | 34件(61%) |
| リスク管理・コンプライアンス・監査 | 45件 | 25件(56%) |
| テクノロジー | 27件 | 12件(44%) |
| 運用・リサーチ | 34件 | 11件(32%) |
※分類がはっきりしない求人や件数の少ない部門は掲載していません。
バックオフィスに近いオペレーションでも62%が英語必須で、「バックオフィスなら英語は不要」とは言えない結果です。シティの外国為替オペレーションの責任者の求人では「Advanced English communication skills — sufficient to actively participate in global calls(グローバルの電話会議に積極的に参加できる高い英語力)」と、海外拠点との会議で発言する力が書かれていました。
金融以外の外資系企業や、英語を使う仕事全体の求人要件も比べたい方は、次の記事も参考にしてください。
英語を使う仕事一覧|業界・職種・働く場所別に必要な英語力がわかる
外資系企業の求人2,181件を職種別に集計し、英語を使う仕事を業界・職種・働く場所ごとにまとめています。
外資系コンサルの英語力はどのくらい?アクセンチュア・BIG4の求人要件を比較
金融機関との接点が多い外資系コンサル5社の求人を集計し、英語の条件を比べています。
TOEICの目安を書いた求人は、293件中わずか3件でした(AIGグループの780点・785点、マニュライフの800点)。SpeakNow編集部の集計では、外資系メーカー(28%)や外資系コンサル(15%)と比べても少ない割合です。
外資系金融の求人は、点数ではなく「Fluent(流暢)」「Business level(ビジネスレベル)」「Native level(ネイティブレベル)」のような言葉で英語の水準を示しています。英語が必須の158件のうち116件(73%)は、日本語と英語の両方の水準を並べて書いていました。
そのため、TOEICの点数を上げるだけでは条件を満たしているかどうかを判断しにくく、英語の面接や英文の職務経歴書で、実際に話す・書く力を示すことが重要になります。
外資系金融の求人では、英語の求人票を読むこと、海外拠点との会議や電話会議、英語の応募書類が英語を使う主な場面でした。この3つの場面を想定して準備を進めましょう。
ゴールドマン・サックスの障がい者採用の求人では「日本語および英語の履歴書・職務経歴書を、PDF形式でご提出ください。」と書かれていました。選考の入口から英語が始まる求人も多いため、応募したい求人が出てから慌てないよう準備しておくと安心です。
「自分の英語が、狙う部門の求人に届くのか分からない」という方へ。
SpeakNowでは無料の英語力診断付きカウンセリングを実施しています。月29,800円〜(入会金0円・教材費0円)のオンライン英語コーチングで、目標の部門で使う英語から逆算した学習計画を一緒に立てられます。判断材料の一つとしてご利用ください。
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外資系金融で働くための英語力について、よくいただく質問にお答えします。
A1. 今回集計した投資銀行・証券5社の求人には、TOEICの点数を書いたものがありませんでした。「Fluent」「Business level」など言葉で水準を示しており、点数より実際に話せるかが見られます。
A2. オペレーション・ミドルオフィス・顧客サービスの求人でも、62%が英語必須でした。海外拠点との会議やメールがあるため、バックオフィスでも英語が求められることが多いと考えておきましょう。
A3. 英語の記載がない求人は23%ありましたが、その多くは英語で書かれた求人票でした。日本語の求人票が中心の保険会社では、英語を必須にしていない職種も見られます。
A4. 英語が必須の求人の多くは、日本語と英語の両方を条件にしていました。求められているのは英語ネイティブではなく、日本語で顧客や当局とやり取りしながら、英語で本社と仕事ができる力です。
A5. 求人票には、グローバルの電話会議への参加、海外拠点との連携、英語での資料作成などが書かれていました。会議で発言し、自分の意見を伝える力が求められる部門が多く見られます。
外資系金融10社の求人票293件を集計すると、英語が必須の求人は54%で、投資銀行・証券では62%でした。求人票の83%は英語で書かれており、英語の条件を書いていない求人でも英語を読む力は前提です。英語が必須の求人の多くは日本語と英語の両方を条件にしています。
この3つを押さえれば、英語に自信がなくても、外資系金融への挑戦を現実的に計画できます。
外資系金融の日本拠点が求めているのは、日本の顧客や市場を知ったうえで、本社や海外拠点と英語でやり取りできる人です。国内の金融機関で積んだ経験は、英語で伝えられるようになれば大きな強みになります。
SpeakNowは完全オンラインの英語コーチングで、狙う部門で必要な英語から逆算して学習を設計します。まずは無料の英語力診断付きカウンセリングで、今の英語力と目標の距離を確かめてみてください。
次の一歩を、「英語ができないから」というあきらめのまま終わらせないために。
3個以上当てはまった方は、オンライン英語コーチングのSpeakNowが選択肢に入りやすいタイプです。
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※1 2025年8月〜2026年8月 自社調査/n=145
※2 2025年8月〜2026年1月入会者/n=147
※本記事はSpeakNowの運営チーム(株式会社NEXTs)が作成しています。求人票の集計は2026年10月30日時点で各社の採用サイトに掲載されていた日本勤務の求人をもとにしており、掲載状況や条件は変わる場合があります。応募の際は、必ず各社の最新の求人票をご確認ください。