外資系メーカーで求められる英語力|職種別の求人要件と日系メーカーとの違い

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※2 2025年8月〜2026年1月入会者/n=147

この記事の監修者

尾形智也(Tomoya Ogata)
SpeakNow創業者
英語学習支援・カウンセリング領域で、これまで1万回に及ぶ無料カウンセリングを担当。自身が経済的な理由で留学を断念した経験を原点に、「留学に行かなくても、日本にいながら質の高い英語学習を続けられる環境」をつくるためSpeakNowを創業した。多くの学習者の悩みや挫折パターンに向き合ってきた経験を活かし、ネイティブ講師と日本人コーチによるダブルサポートを、手に取りやすい価格帯で提供。受講生一人ひとりの目標や生活リズムに合わせて、無理なく続けられる学習設計を提案している。
英語学習プロライター H
ライターリーダー
英語コーチング比較メディアのライターとして3年以上、プログリット・トライズ・ENGLISH COMPANY・STRAIL・ビズメイツコーチングなど主要サービスを中心に、公式情報や口コミ、受講体験談などをもとに継続的に比較・分析を行っています。北米の大学への交換留学経験があり、英語学習者としての実体験を踏まえた視点からの情報整理・解説を心がけています。

「日系メーカーで経験を積んできたけれど、外資系メーカーに移るにはどれくらい英語が必要なのか分からない」

「職種によっては、英語がそれほど要らないのではないか」

外資系メーカーへの転職を考えている方、このようにお悩みではないですか?

外資系メーカーの英語力については「TOEIC600点から」「職種による」など、さまざまな情報があります。ですが、実際の求人でどれくらいの割合が英語を必須にしているのかは、あまり示されていません。

本記事では、P&G・コカ・コーラ・ボッシュ・ダウ・3Mの日本の求人票188件(2026年10月26日時点)を集計し、英語が必須条件になっている割合と、職種による違いを比べます。日系メーカーから転職する方が知っておきたい違いもあわせて紹介します。

目次

3行で結論:外資系メーカーは「英語必須」が7割、ただし製造職は別

  • 必須条件に英語がある求人は188件中130件(69%)で、GAFA・外資系IT・外資系コンサルと比べても最も高い割合でした。
  • TOEICの目安を書いた求人も52件(28%)と多く、600点〜800点が中心です。
  • 技術・開発職では8割が英語必須な一方、製造・工場の職種では4割にとどまり、職種によって差があります。
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はじめに

外資系メーカーに移りたいけど、英語の会議についていける自信がない……

日系メーカーで経験を積んだ方ほど、英語を理由に転職をためらうことがあります。

実際の求人票を集計すると、外資系メーカーは他の外資系企業よりも英語を必須にしている割合が高い結果でした。日本法人で働いていても、本社や海外拠点とのやり取りが日常的にあるためです。だからこそ、どの職種でどれくらいの英語が求められるのかを、応募前に知っておくことが大切です。

外資系メーカー5社の求人票を集計|必須条件に英語がある割合

2026年10月26日時点で各社の採用サイトに掲載されていた日本の求人をすべて集め、英語の記載を「必須条件」「歓迎条件のみ」「記載なし」の3つに分けました。5社中4社で半数以上の求人が英語を必須にしています。

企業集計した求人必須条件に英語歓迎条件のみ英語の記載なし
P&G13件10件(77%)1件(8%)2件(15%)
ボッシュ102件77件(75%)15件(15%)10件(10%)
コカ・コーラ34件24件(71%)1件(3%)9件(26%)
ダウ21件11件(52%)1件(5%)9件(43%)
3M18件8件(44%)4件(22%)6件(33%)

※SpeakNow編集部が各社の採用サイトの日本勤務の求人を集計(2026年10月26日時点)。応募資格・必須要件の欄に英語の記載があれば「必須条件」、歓迎・尚可・望ましいの欄や文にだけ記載があれば「歓迎条件のみ」としました。製薬・医療機器メーカーは別の記事で扱うため対象外です。ユニリーバは採用サイトに日本の求人が掲載されておらず、ネスレと日本ロレアルは求人の一覧を確認できなかったため、集計に含めていません。

5社合計では69%でした。SpeakNow編集部が同じ方法で集計した結果では、GAFA4社が約52%、外資系IT企業6社が39%、外資系コンサル5社が20%で、外資系メーカーが最も英語を必須にしている結果です。

企業別に見る英語要件

英語の書き方や、英語を使う理由の書き方には企業ごとの特徴があります。応募先を選ぶ前に、企業ごとの傾向を押さえておきましょう。

P&G:ほぼすべての求人でTOEICの目安を明記

13件中10件で英語が必須で、8件にはTOEICの目安が書かれていました。工場のITオペレーションリーダーでは「TOEIC 600点程度以上(基礎的な英語能力をお持ちの方)」、ブランドマネージャーでは「TOEIC800点以上(ビジネスにおける英語でのコミュニケーション能力をお持ちの方)」と、職種によって目安の点数が変わるのが特徴です。

ボッシュ:技術職でも海外メンバーとの調整に英語

日本の求人は102件と最も多く、77件(75%)で英語が必須でした。自動車部品や産業機器の開発職が多く、「ビジネスレベルの英語力 (海外メンバーとの調整、交渉など。」のように、技術職でも海外拠点と調整する英語が求められています。TOEICの目安を書いた求人も41件あり、600点と700点が中心でした。

コカ・コーラ:英語で書かれた求人が中心

34件中24件(71%)で英語が必須でした。求人票の多くは英語で書かれており、「Business-level Japanese and English required.(ビジネスレベルの日本語と英語が必須)」のように、日本語と英語の両方を条件にする書き方が目立ちます。

ダウ:生産職と専門職で分かれる

21件中11件(52%)で英語が必須でした。営業や生産エンジニアでは英語が必須の一方、工場のオペレーター職などでは英語の記載がありませんでした。分析の専門職では「英語での簡単な会話と読み書き」と、高すぎない水準を求める書き方もありました。

3M:英語を使う理由まで書かれている

18件中8件(44%)で英語が必須でした。環境安全(EHS)の求人では「海外3Mとの会議やメールでのコミュニケーションがあるため、英語力の目安:TOEIC700点以上」と、なぜ英語が必要なのかまで書かれています。製造の職種などでは、英語の記載がない求人もありました。

職種で変わる英語力|5社の求人188件で比較

職種名から求人を分けて比べると、技術・開発職と製造・工場の職種とで、英語の扱いに大きな差がありました。

職種(職種名から編集部が分類)求人数必須条件に英語
技術・開発(エンジニア・研究・品質など)75件59件(79%)
営業22件12件(55%)
製造・工場(オペレーター・生産など)18件7件(39%)

※分類がはっきりする職種のみを掲載しています。

技術・開発職では、海外の開発拠点や本社の技術チームとやり取りする場面が多いため、英語が前提になりやすいと考えられます。一方、製造・工場の職種では日本の現場が中心で、英語がなくても応募できる求人が半数以上ありました。

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求人票に書かれたTOEICの目安は600点〜800点

外資系メーカーでは、188件中52件(28%)の求人がTOEICの目安を書いていました。SpeakNow編集部の集計では、外資系コンサル(15%)やGAFA・外資系IT(約2%)より高い割合です。

企業TOEICの記載がある求人記載された点数の範囲多かった点数
ボッシュ41件500点〜850点600点(21件)・700点(19件)
P&G8件600点〜800点800点(4件)
3M3件600点〜700点600点(2件)
コカ・コーラ/ダウ0件——

※1件の求人に複数の点数が書かれている場合は、それぞれを数えています。

P&Gの求人に見る、職種別のTOEICの目安

P&Gの求人では、同じ会社の中でも職種によってTOEICの目安が600点・700点・800点の3段階に分かれていました。

職種(P&Gの求人)TOEICの目安
ITオペレーションリーダー(高崎工場)600点程度以上
生産統括 物流オペレーションプランナー700点程度以上
法務担当800点程度以上
経営管理 コマーシャルファイナンス800点程度以上
マーケティング ブランドマネージャー800点以上

工場や物流に近い職種は600〜700点、本社や海外拠点との調整が多い法務・経営管理・マーケティングは800点と、本社との距離が近い職種ほど目安が高くなる傾向が見られます。

日系メーカーから転職する人が知っておきたい違い

今回は日系メーカーの求人は集計していないため、外資系メーカーの求人票から読み取れる特徴として紹介します。日系メーカーから転職する方は、次の3つの違いを意識しておくとよいでしょう。

  • 英語を使う相手が社外ではなく社内:「海外拠点を含む社内クライアント(マネジメント層を含む)」(P&G)、「海外3Mとの会議やメール」(3M)のように、本社や海外拠点とのやり取りが英語の主な場面として書かれています
  • 英語の条件が数字で示される:TOEICの目安を書いた求人が28%あり、応募前に自分との距離を測りやすくなっています
  • 日本語と英語の両方が条件になる:日本の顧客や現場と向き合いながら、本社とも英語でやり取りする役割が多く見られます

日系メーカーで培った製品知識や現場経験は、外資系メーカーでもそのまま評価されます。足りないのが英語だけであれば、準備次第で十分に挑戦できる転職先です。

選考と入社後に向けて準備しておきたい英語

外資系メーカーの求人では、海外拠点との会議・メール・交渉が英語を使う主な場面でした。選考に向けては、この3つの場面を想定して準備を進めましょう。

  • 応募したい求人票の英語の行を読み、TOEICの目安と「英語を使う相手」を確認する
  • 担当してきた製品やプロジェクトの実績を、英語で2〜3分で説明できるようにしておく
  • 海外拠点との会議を想定して、報告と質疑応答を英語で練習する

「自分の英語が、狙う職種の求人に届くのか分からない」という方へ。

SpeakNowでは無料の英語力診断付きカウンセリングを実施しています。月29,800円〜(入会金0円・教材費0円)のオンライン英語コーチングで、目標の職種で使う英語から逆算した学習計画を一緒に立てられます。判断材料の一つとしてご利用ください。

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よくある質問(FAQ)

外資系メーカーで働くための英語力について、よくいただく質問にお答えします。

Q1. 外資系メーカーに入るにはTOEIC何点が必要ですか。

A1. TOEICの目安を書いた求人では、600点〜800点が中心でした。ボッシュでは600点と700点、P&Gでは800点が多く見られます。職種によって目安が違うため、応募する求人票で確認してください。

Q2. 英語ができなくても外資系メーカーに転職できますか。

A2. 5社の求人のうち、英語の記載がない求人は19%でした。特に製造・工場の職種では、英語が必須でない求人が半数以上ありました。職種を選べば応募の入口はありますが、技術職や本社に近い職種では英語が前提になります。

Q3. エンジニアや研究職でも英語は必要ですか。

A3. 技術・開発の職種では、75件中59件(79%)で英語が必須でした。海外の開発拠点や本社の技術チームと調整・交渉する英語が求められています。

Q4. 消費財メーカーと産業系メーカーで違いはありますか。

A4. 消費財のP&G(77%)とコカ・コーラ(71%)、産業系のボッシュ(75%)はいずれも7割以上が英語必須で、大きな差はありませんでした。差が大きいのは業界より職種です。

Q5. 入社後はどんな場面で英語を使いますか。

A5. 求人票には、海外拠点との会議やメール、海外メンバーとの調整・交渉、海外拠点を含む社内クライアントとのコミュニケーションなどが書かれていました。社内の英語のやり取りが中心になると考えておきましょう。

まとめ:外資系メーカーの英語力は「職種」と「TOEICの目安」から逆算する

外資系メーカー5社の求人票188件を集計すると、英語が必須の求人は69%で、外資系企業の中でも最も高い割合でした。TOEICの目安を書いた求人も多く、600点〜800点が中心です。一方、製造・工場の職種では英語が必須でない求人も多く、どの職種を狙うかで準備すべき英語が変わります。

外資系メーカー転職に向けた英語準備の3原則

  • 狙う職種の求人票で、英語の条件とTOEICの目安を確認する
  • 本社・海外拠点との会議とメールを想定して練習する
  • 日系メーカーで培った経験を、英語で説明できるようにしておく

この3つを押さえれば、英語に自信がなくても、外資系メーカーへの挑戦を現実的に計画できます。

最後に──日系メーカーで積んだ経験は、英語で伝えられれば強みになる

外資系メーカーが求めているのは、英語だけの人材ではなく、製品や現場を知ったうえで本社とやり取りできる人です。日系メーカーで培った経験は、英語で伝えられるようになれば大きな強みになります。

SpeakNowは完全オンラインの英語コーチングで、狙う職種で必要な英語から逆算して学習を設計します。まずは無料の英語力診断付きカウンセリングで、今の英語力と目標の距離を確かめてみてください。

次の一歩を、「英語ができないから」というあきらめのまま終わらせないために。

こんな方はオンライン英語コーチングが向いています(タップで開く)
  • 英語の資料は読めるが、海外拠点との会議で話すことに自信がない
  • TOEICの目安に届かせつつ、話す力も伸ばしたい
  • 仕事が忙しく、決まった時間に教室へ通うのが難しい
  • 目標の職種から逆算した学習計画を立ててほしい
  • 入会金や教材費など初期費用を抑えたい

3個以上当てはまった方は、オンライン英語コーチングのSpeakNowが選択肢に入りやすいタイプです。

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※本記事はSpeakNowの運営チーム(株式会社NEXTs)が作成しています。求人票の集計は2026年10月26日時点で各社の採用サイトに掲載されていた日本勤務の求人をもとにしており、掲載状況や条件は変わる場合があります。応募の際は、必ず各社の最新の求人票をご確認ください。

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